肝となる考え方を学んでいるので、細かい具体例を知らなくても、ある事実が「該当する」のか「該当しない」のかが（8割方）分かる。これが、税理士試験でも実務でもあるべき姿だと思います。
実務では確実性を上げるために、頭の中だけでは判断せず文献に当たりますが、試験では頭の中だけで判断する必要があるので、特に目指したい状態です。
たとえば、相続税における葬式費用。何が相続財産からマイナスできて、できないのか。通達を見れば色々書いてありますが、これらを個々に暗記せずとも、「葬る」の辞書的な意味をきちんと押さえれば、「できない」ものを判定しやすくなります。
【葬る】 死体・遺骨を墓所に納める。埋葬する。
コトバンク
つまり、埋葬するまでにかかるべき費用が葬式費用です。便宜上、埋葬の前に行ったが、理論上は埋葬の後に行うべきものは、葬式費用に該当しません。告別式と同日に行う初七日法要の費用が「該当しない」例ですね。